入門マクロ経済学

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入門マクロ経済学

定価:
2,970
(本体:2,700円+税)

発行日:1995年12月1日

発行:新世社

ISBN:978-4-915787-57-7

サイズ:上製A5

ページ数:360ページ

在庫:品切れ

内容詳細

マクロ経済学を初めて学ぶ人のために新たに書き下ろした最もわかりやすく読みやすいテキスト.必要な理論体系はすべて取り入れ,最新の理論も積極的に取り込むなど,現実の日本のマクロ経済問題との対応にも留意した理論と実際の確実な理解をはかる.

目次

1 マクロ経済学とマクロ経済
1-1 マクロ経済学の課題
1-2 GNPの概念
1-3 わが国のマクロ指標
1-4 まとめ
1-5 重要語
1-6 問題
2 乗数モデル
2-1 調整メカニズム
2-2 家計の消費需要
2-3 財市場の均衡
2-4 自動安定化装置
2-5 均衡予算乗数
2-6 まとめ
2-7 重要語
2-8 問題
3 IS-LM分析
3-1 流動性選好仮説
3-2 貨幣市場の均衡
3-3 IS曲線
3-4 LM曲線
3-5 IS-LM分析と総需要管理政策
3-6 まとめ
3-7 重要語
3-8 問題
4 財政金融政策
4-1 財政政策の効果
4-2 公債残高の資産効果
4-3 金融政策の効果
4-4 貨幣供給のメカニズム
4-5 金融政策の手段
4-6 まとめ
4-7 重要語
4-8 問題
5 失業とインフレーション
5-1 総供給関数
5-2 総需要関数
5-3 一般物価水準の決定
5-4 インフレーションとフィリップス曲線
5-5 インフレ期待の導入
5-6 まとめ
5-7 重要語
5-8 問題
6 開放経済
6-1 国際収支と為替レート
6-2 固定レート制度:45度線のモデル
6-3 固定レート制度:IS-LMモデル
6-4 変動レート制度
6-5 2国モデルでの政策の効果
6-6 為替レートの決定理論
6-7 為替レートの変動
6-8 まとめ
6-9 重要語
6-10 問題
7 経済成長モデル
7-1 ハロッド・ドーマー・モデル
7-2 財政金融政策の効果
7-3 ソロー・モデル
7-4 成長会計と技術進歩
7-5 まとめ
7-6 重要語
7-7 問題
8 経済成長と貯蓄,投資
8-1 貯蓄決定のメカニズムと経済成長
8-2 高貯蓄の原因
8-3 投資決定のメカニズム
8-4 投資のq理論
8-5 高投資の原因
8-6 まとめ
8-7 重要語
8-8 問題
9 内生的成長モデル
9-1 成長モデルと資本の限界生産
9-2 AKモデル
9-3 研究開発の重要性
9-4 公共投資の導入
9-5 不平等と経済成長
9-6 まとめ
9-7 重要語
9-8 問題
10 マクロ・ダイナミックス
10-1 景気循環
10-2 外生的循環モデル
10-3 均衡循環理論
10-4 内生的循環モデル
10-5 資産価格とバブル
10-6 まとめ
10-7 重要語
10-8 問題
11 中立命題とマクロ政策の有効性
11-1 世代間再分配政策
11-2 政府支出拡大の乗数効果
11-3 公債のクッション政策
11-4 金融政策の中立性
11-5 ニュー・ケイジアンの理論
11-6 まとめ
11-7 重要語
11-8 問題
12 マクロ経済政策と政策当局
12-1 ルールか裁量か
12-2 政権交代と政党
12-3 政党と景気変動
12-4 政権交代とマクロ政策
12-5 政府の失敗
12-6 まとめ
12-7 重要語
12-8 問題
13 重要語略解
14 問題解答

サポート情報

その他

正誤表・補遺



「入門 マクロ経済学」 サポートページ



正誤表

井堀利宏著「入門 マクロ経済学」初版第1刷に誤りがございましたので,お詫びして訂正いたします.

■ 井堀 利宏著「入門 マクロ経済学(p122)」に関する補遺 (pdf 形式




【国際収支表についての補足説明】
 国際収支表は1996年にIMF『国際収支提要』第5版に基づいて大幅に改訂され,現行のものとなっている。
 国際収支の旧形式と現行形式との比較は,以下の表にまとめられている。その大きな相違は,資本取引に関してである。これまで資本取引は,資本収支と金融収支に分けられていた。前者は自発的な取引であり,後者は調整的な取引(自発的な取引によって誘発された取引)であるという区別にしたがっていた。しかし,資本移動が自由化され,活発になってきた今日では,ほとんどすべての資本取引は自発的な取引と考えられる。こうした観点から,外貨準備の変動を除いたすべての対外資本・金融取引の受け取りマイナス支払いを,資本収支としてまとめることになった。
 また,それまでは1年という期間を基準として,資本取引を短期と長期に分類していたが,実際問題として両者を区別することが困難なため,資本取引を機能別に分類することになった。資本収支には,投資収支とその他資本収支に分類される。このうち,投資収支には,直接投資,証券投資(金融派生商品の取引も含む),その他の(投資貸付・借入,貿易信用,現預金,雑投資)がある。その他資本収支には,資本移転,著作権,特許権の取得処分などがある。
 このような変更に伴って,経常収支と長期資本収支の合計であった基礎収支や,それに短期資本収支を加えた総合収支は廃止された。

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